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昨今、脱炭素社会の実現が重要な経営課題となり、挑戦的な中長期CO2削減計画の策定と実行が始っています。
その中で、エネルギー管理は「工程」単位で、少しのロスも見逃さないことが重要になっています。
本セミナーでは、数多くの企業でカーボンニュートラル実現を支援してきた現役コンサルタントが、今までの限界を突破するための着眼点や分析手法、削減を実現するための戦略や計画のたて方について、各社の事例を盛り込み、具体的にご紹介します。
参加対象者 |
・温室効果ガス削減に取り組む推進担当者の方 ・温室効果ガス削減にに取り組む企業の管理職の方、リーダーの方 ・製造部門の統括責任者の方(工場長、部長など) このような方に特におすすめです ・GHGプロトコルScope1,2,3算定の考え方を整理したい方 ・気候変動に関する自社の取組みを整理する枠組みを確認したい方 ・今までにないレベルでの自職場のエネルギーロス削減にお悩みの方 |
日程・開催形式 |
2022年6月15日(水)13:00~15:00 2022年7月13日(水)13:00~15:00 [オンライン形式] ※定員は100人です。定員になり次第、締め切らせていただきます。 |
参加料 | |
【期間限定】 6月10日(金)までにお申込の方 |
11,000円(税込)/名 |
web会員の方 | 22,000円(税込)/名 |
web会員以外の方 | 27,500円(税込)/名 |
狙い | 学習する内容 |
国際的な取り組みと産業界の動きを体系的に整理する。 | ・国際的な枠組み(COP、パリ協定、GHGプロトコルなど)と様々なイニシアチブ(SBT、RE 100など)、ESG投資(CDP、TCFDなど)の概要と相互のつながり |
エネルギー消費量の現状把握ための手軽な分析手法と具体的な取組みを理解する。 | ・新たな計測をせずに、自工場、自工程の現状を把握する 既存データの集計方法と他社事例 |
「工程」に着眼してエネルギーの改善をおこなう手法と具体的な取組みを理解する。 | ・エネルギー消費原単位の公式[E原単位=投入E/生産量]をベースにした製造プロセスの省エネ改善手法と他社事例 |
全体最適の視点にたったロードマップと年度計画を策定するポイントと具体的な取組みを理解する。 | ・CO2削減基本式[CO2削減量=活動量×CO2排出原単位]をベースにした活動の仕訳け方と目標及び計画の立て方、他社事例 |
山田 朗(やまだ あきら)
株式会社 日本能率協会コンサルティング
生産コンサルティング事業本部 品質革新センター
兼サステナビリティ経営推進センター
シニア・コンサルタント
JMAC入社以来、製品開発の効率化、製品コスト低減、生産性向上、品質保証体制の構築等のコンサルティングを経て、20年程前からは環境分野のコンサルティングを中心に活動している。主に環境経営戦略(中長期環境計画策定・実践)系、LCA(ライフサイクルアセスメント)系、省エネルギー実践支援系の分野を中心に活動している。
【主なコンサルティング実績】
・エネルギー消費構造改革(新省エネルギー推進)支援
・マルチ工場におけるエネルギーマネジメント支援
・SDGs/ESG マテリアリティ特定支援
・SDGsマスタープラン策定支援 ほか
山田 朗(やまだ あきら)
株式会社 日本能率協会コンサルティング
生産コンサルティング事業本部 品質革新センター
兼サステナビリティ経営推進センター
シニア・コンサルタント
JMAC入社以来、製品開発の効率化、製品コスト低減、生産性向上、品質保証体制の構築等のコンサルティングを経て、20年程前からは環境分野のコンサルティングを中心に活動している。主に環境経営戦略(中長期環境計画策定・実践)系、LCA(ライフサイクルアセスメント)系、省エネルギー実践支援系の分野を中心に活動している。
【主なコンサルティング実績】
・エネルギー消費構造改革(新省エネルギー推進)支援
・マルチ工場におけるエネルギーマネジメント支援
・SDGs/ESG マテリアリティ特定支援
・SDGsマスタープラン策定支援 ほか
時間 | 内容 |
13:00 | 1. カーボンニュートラルに向けた産業界の動き ・政府の動き ・産業界の動き |
13:40 | 2. 削減余地が見えるエネルギー消費構造改革のポイント ・周回遅れのエネルギー管理 ・生産工程を基軸としたアプローチ(エネルギー消費構造改革) ・工程のエネルギーロス見える化事例紹介 |
14:20 | 3. 中長期ロードマップ策定の基本的な考え方・ポイント ・マルチサイト(多工場)のエネルギーマネジメント ・ロードマップ策定のポイント |
14:50 | 4. まとめ |
参加申込規定
お願い・お断り
一般社団法人人材開発協会 事務局
〒103-6009
東京都中央区日本橋2-7-1
東京日本橋タワー9F
TEL:03-6362-4370/FAX:03-3555-1172
※キャンセルのご連絡はTELまたはFAXまたはフォームよりご連絡ください。
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すべては人材開発協会で。